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日本のスキー場再生と、通年型スキードームという未来へ ― トリノ五輪入賞者・皆川賢太郎が描く雪文明を次の100年につなぐ挑戦 ― Japan Snow Mountain Consulting 始動2026/01/17

アルペンスキー男子で五輪4大会に出場した皆川賢太郎さんが、通年利用できる屋内型スキー場実現に向けた会社「株式会社Japan Snow Mountain Consulting」を設立したと発表。皆川さんの地元の新潟県や岩手県を候補地に、雪上滑走が通年できるスキードームを2030年代に整備することを目指す。施設老朽化などの課題を抱えるスキー場の再生も手掛けるようだ。

【皆川代表コメント】
日本のスキー場を、もう一度、未来につなげたい。
そして、日本から再び、世界を驚かせるスキードームを生み出したい。
世界約1,800のスキー場を見てきたからこそ、日本の雪が持つ価値を、私は確信しています。
トリノオリンピックから20年。
再びオリンピックイヤーを迎えるこの年に、日本の雪文明を次の100年へつなぐ挑戦を始めます。


■雪を「思い出」ではなく「未来資源」として捉え直す
世界が雪を失い始めている。
気候変動により、安定して雪を体験できる地域は、年々減少しています。その一方で、日本には今なお、世界最高水準の雪質、安定した降雪環境、多様な山岳地形と都市圏からの高いアクセスが揃っています。日本は本来、雪を活かした産業と文化を、次の時代に更新できる数少ない国です。

■トリノから20年 ― 世界約1,800のスキー場を見てきた視点
2026年、世界は再びイタリアでオリンピックを迎えます。トリノオリンピック（2006年）で、日本人として約50年ぶりの入賞を果たした皆川賢太郎は、その20年後のオリンピックイヤーに、日本の雪と冬季産業の未来に本格的に向き合う会社を立ち上げました。競技人生を通じて、ワールドカップ転戦や国際大会で訪れた海外スキー場は約1,800箇所。世界のトップリゾートから地方の山岳スキー場までを現場で見てきた経験から、確信していることがあります。日本の雪や山が劣っているのではない。価値を再定義し、実装する仕組みが止まっていただけだということです。

■最終目標｜日本のスキー場再生
JSMCの第一の目標は、課題を抱える日本全国のスキー場・冬季リゾートを、持続可能で再現性のある形で再生することです。日本のスキー場は現在、人口減少、施設の老朽化、投資停滞、後継者不足といった共通の構造課題に直面しています。JSMCは、競技・経営・行政・投資の現場で培った知見と、世界約1,800のスキー場から得た学びを活かし、日本のスキー場を「一過性の観光地」から通年で価値を生み出す地域産業へと再構築していきます。

■最終目標｜通年型スキードーム構想
JSMCが描くもう一つの最終目標が、通年型スキードーム構想です。かつて日本は、世界で初めてスキードームを建設した国でした。それは単なる施設ではなく、「一年中、雪を楽しむ」という思想と技術を世界に示した挑戦でした。いま再び、最新の雪製造・冷却技術再生可能エネルギースポーツ・教育・観光・エンターテインメントを融合させ、気候変動時代に対応した次世代型スキードームを実現することを目指します。このスキードームは、日本の雪文明を次の100年へつなぐ象徴的インフラです。


SKI DOME VISION
■ 実装から始める ― 苗場はその第一歩
壮大な構想も、実装されなければ意味を持ちません。

JSMCはまず、新潟県湯沢町・苗場エリアを雪文明再構築に向けた実証フィールドと位置づけ、「NAEBA VALLEY PROJECT」を1stプロジェクトとして推進しています。

苗場での実装を通じて、運営モデル、収益構造、人材育成、地域との共創を現実の成果として積み上げ、日本のスキー場再生、そして通年型スキードーム構想へとつなげていきます。


詳細は以下をご覧ください。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000174308.html
引用元：PR TIMES

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配信元：
SURF&SNOW（https://surfsnow.jp/）

ニュースライター：
SURF＆SNOW 事務局

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